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●大深度法の記事を書いていた

 リニア建設の実際の鍬入れは今年の秋から・・との情報が流れています。
 そのためには、建設会社が受注をしなければならないし、そのためには企業に払うだけの金をJR東海が工面しなければならないなどのハードルもあるわけですが、リニア工事で見逃せないのは、「大深度法」が適用されることです。

 大深度地下とは、
  ①地下40m以深
  ②支持地盤上面から10m 以深(ビルなどを支える杭の下の端から、さらに10m以上深い地下)

 のどちらか深い空間と定義されています。

 西暦2000年。
 その前年にリニアの山梨実験線や周辺住民や自治体を取材していた私は、「リニアは建設資金がない以上、大阪まで走ることはない。実験だけを繰り返して、技術を輸出するという決着になる」と読んでいました。

 ですので、この2000年に、大深度法の取材を始めたのは、リニアとはまったく別の視点からだったのですが、取材を進めると、その法律はそもそもがリニアを推進する自民党議員の議員立法だったことや、当時の国土庁の大深度法のパンフの表紙のイラストの乗り物がリニアと思われるものだったりで、「リニアの実現を意図したものなのか?」との思いはありました。

 今後、リニア建設のために、この大深度法が適用されるわけですが、2000年に週刊プレイボーイ(7月4日号)に書いた記事をここに公開します。大深度での建設がももつ問題の可能性を知る発端にでもしていただければ幸いです。


●週刊プレイボーイの記事

 ▲国土庁での取材

  先月、国会を「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」(略して「大深度地下使用法」)という法案が通過した。これは、従来の地下空間よりさらに下の空間(概ね地下40~100メートル)での公共利用について定めた法律である。適用される地域は、基本的には東京、大阪、名古屋の三大都市。一体、ほとんど手付かずの地底を何に利用しようというのだろう。
 
 本法案を取りまとめた調整役は国土庁。その大都市圏整備局計画課大深度地下利用企画室の佐藤寿延課長補佐に話を伺った。

――大深度はどういう事業に利用されるのですか?

「大深度利用は実質的に既に始まっていると言えます。例えば、東京の地下鉄南北線の後楽園駅は地下43メートル。東京湾アクアライン(自動車道)や環状7号線の地下河川トンネルも40メートルあります」
 
 国土庁の大深度地下利用のパンフレットには、「地下鉄道」「地下河川」「地下道路」「地下共同溝(ライフライン)」などのイラストが並ぶ。ここで単純な疑問。なぜ従来の地下空間(「浅深度地下」と呼ぶ)ではなく大深度なのだろう?

「まず、バブル期の土地高騰で土地が買えなくなりました。浅深度も既にいっぱいいっぱいに利用されているので、必然的にその下の空間の開発が求められたのです。本法律の最大特徴は、大深度には地上に住む地主の所有権はあるけれど、開発しても実質的損害がないとの判断から補償を不要としたことです」

 簡単には、大深度地下開発には補償金が発生しないので、開発への時間と経費が圧縮されるということだ(ただし、温泉や井戸への補償は行う)。

 これは元々、国土庁の発案ではない。地下鉄道などを考えた運輸省はじめ7省庁が、88年に独自案を持ち出したがまとまらなかった。だが、95年に自民党の野沢太三代議士の議員立法として、改めて法案が浮上した。以後、国土庁が調整役となり調査会が設置され、有識者からなる「法制部会」と「技術・環境・安全部会」の2つの部会が計43回の審議を行い、98年5月に答申を出し、今回の国会通過となった。
 
 ところで、国土庁のパンフに描かれている地下鉄道は、東京・大阪を1時間で結ぶとされるリニアモーターカーに酷似している。実際その通りで、発案者である野沢代議士は元国鉄の局長を務め、現在も、リニア中央エクスプレス推進国会議員連盟の事務局長を務める人である。品川始発と予測されるリニアの駅舎確保は、地上にも浅深度にも空きがない以上、どうしても、補償金を必要としない大深度地下を確保する必要があったことは想像に難くない。

 もっとも、本誌で掲載した通り(99年No.43)、その10兆円とも言われる事業費から、リニアが今の日本を走る事はまずありえないと私自身は思っている。とはいえ、この法律がリニアに限らず、様々な開発の可能性の芽を蒔いたことは確かだ。
石原東京都知事は、昨年の選挙での公約の一つに「大深度地下の利用」を挙げていた。今回の法案通過を受けて、東京都はどう動くのだろう。

 都市計画局施設計画部交通企画課調査係の大深度開発担当の那須井さんは「法律はできたけど施行は1年後なので、中味を吟味して、どう応用するかを詰めるのはこれからなんです」と、具体的計画はまだないと話す。だが、法律そのものには「いい制度です。下水、地下鉄、道路系に活用できるでしょうか」との期待を匂わせた。

 一部では、環状8号線の地下を走る予定の地下鉄「エイトライナー」や、高速道路「外郭環状道路」の未完成部分を大深度でとの噂はある。

 ▲大深度の地下実験場

 ところで、大深度地下とは一体どういう場所なのだろう? 神奈川県相模原市で、東急建設が92年から地下50メートルでの大深度地下実験を行っている(ただし2010年に埋め戻した)ので、見学を申しこんでみた。
 対応してくれたのは、同社技術研究所の高倉望さん。ゴトゴト音を立てるエレベーターに乗ると、2分弱で地下50メートルに着いた。空気はひんやりして、若干カビくさい。

「湿度ありますからね。気温と湿度は、年中、16度と80%前後で一定しています」

 下から見上げると光が遠い。ところが、そのさらに下、地下80メートルに直径20メートル、高さ12メートルのミニドームが3年前まであったという。

「元々は、通産省の依託でミニドームを作ったんですが、研究の一環として埋め戻しました。今は、当社自身で様々な実験を行っているんです」

 地下実験室には、観葉植物や金魚が育てられていたり、ワインが貯蔵されている。漏水する地下水は、ポンプで汲み上げ地中に戻している。

「大深度に行くに従い、水圧も上がり嫌気性の微生物も存在します。いきなり開発してどんな影響が地上に出るかわかりませんから、時間をかけて、その対処を見極めなければなりません」

 地下水データを取りながら、未知の分野での慎重な態度を語る高倉さんだが、仕事そのものには「こういうパイオニア的な仕事は最高に面白いですね」と誇らしい。
 近未来には、同社は「ジオトラポリス構想」なる地下都市を目指している。地下50メートルに地下鉄道、多目的スペースやデパートなどを建設するというものだ。
 とはいえ、建設技術だけではなく、課題は、大深度での心理的圧迫感をいかに軽減するかにもありそうだ。地下50メートルから地上に出るとさすがにホッとするものがあった。

 大成建設はバブル期に、「アリスシティネットワーク」という大深度地下活動空間を考えていた。そのパンフレットに描かれているのは、鉄腕アトムを思わせるちょっとした地下都市だ。だが、この構想はバブルの崩壊と共になくなってしまったそうだ。
 大成建設が今営業展開を行っているのが、「トルネードパーク」という省スペース型の地下駐車場である。車を放射線状に何層にも格納し、エレベーターでの出入庫を行う。
「深さ22メートルですから大深度とはいえません。でも、技術が段々高まれば、大深度までも可能だと思います」(同社広報部・根元さん)

 企業に限らず、大深度開発に期待を寄せる人もいる。
 大深度利用を何度も政府に提言している早稲田大学の尾島俊雄教授は、都市の多大な環境負荷を軽減するために、都心にダイヤモンド・カット状の大深度トンネルを張り巡らし、トンネルの上段に通信や電力ケーブル、中段に物流用の複線走行路、下段に水道などを作る構想をもっている。

 東京ドームを設計した平井尭氏は、その編著書「地下都市は可能か」(鹿島出版会。91年)で、地上300メートルの高層ビルと地下100メートルまでの一体利用を打ち出している。
 地下70メートルに大深度鉄道駅を設置。高層ビルの中心部は大深度駅まで吹き抜け。駅から地上に出るまでのスペースには、商店街やスポーツ施設を設ける。駅の下には高速道路、さらにその下にライフライン。高層ビルは空中回廊でむすび、地上に公園を多くする・・。本では、2010年には実現可能なイメージとして紹介されている。

 ▲核廃棄物を埋め立てる?

 さて一方、「大深度地下使用法」に異を唱える人々もいる。本法案を参議院での採決で反対したのは、共産党と無所属の木枯し紋次郎こと中村敦夫議員だけだが、中村議員はこう語った。

「反対した理由は、俺は、これが核廃棄物を埋め立てる法律とセットになったらヤバイと予測したからなんだ」


 法案が参議院を通過したのは、5月19日。そして、中村議員の予想通り、核廃棄物を地層処分する法律も、衆議院の解散に間に合わすかのように5月31日に成立した。

 中村議員が本法案が採決されると知ったのは、なんとその前日であった。

おそらく、他の議員は大深度地下使用法と核廃棄物の関係も知らずに賛成票を投じたんだろう」(中村議員)

 インタビューは、6月3日、中村議員が主催する勉強会「第一土曜会」の合間に行われたが、この日の土曜会の報告者は、岐阜県東濃地区での核燃料サイクル開発機構(旧・動燃)による核廃棄物の地層処分計画に反対運動を続けている井上敏夫氏であった。.

このままでは、私たち東濃の住民は核に脅えて暮らすことになります

 確かに、大深度が核廃棄物処理に利用されたのでは、その地域の住民にとってはたまったものではない。
 大深度地下使用に反対する市民団体「大深度地下利用問題を考える大都市連絡会」の清水孝彰さんは、インターネットなどで、その環境破壊の可能性を発信し続けている。反対の理由を聞いてみた。

大深度地下にはまだまだわからないことが多いからです。地下水や水圧、土壌や生物のことなど何もわかっていないのに開発をしていいものかと思うんです」

 ▲もう一つのみかた=大深度とは空気のない地下

 清水さんたちが、情報源の一部としているのが「大深度地下開発と地下環境」(鹿島出版会)という本である。
 その著者の地質工学者・陶野郁雄氏は、法案の答申を出すために設けられた国土庁の「技術・環境・安全部会」の委員として関わった一人。地質学・地盤工学だけでなく、都市計画にも造詣が深い。部会にはあくまでも一学者として、推進でも反対でもなく、客観的に意見を述べてきた。

 陶野さんを訪ねてみた。

――大深度開発はどこまで可能なのでしょう?

「それは誰にもわかりません。法律での大深度の定義は、あくまでも力学的強度の違いで浅深度と分けてますよね。地質学から言ったら、大深度って空気の存在しない地下を指すんです。空気なしでも生きる微生物もいるので、開発で空気が入ることで、どんな影響が起こるかまだ検証されていないんです」

――大深度での開発は難しいのですか?

「いや、今の技術なら、地下100メートルでも最初の一本なら大丈夫。でも、二本、三本と作った場合、力学的剛性が互いのトンネルにどう及ぶか、これも未知なんです」

 陶野さんは、大深度地下は、今は、ライフラインと地下河川にしか使えないと語る。

「人が住むのはまだ無理。火事の時、消火で逆に水没してしまうなど、防災面の課題もあります。また、日本人なら建設技術は完成させるでしょうが、それが、都市として機能するかは別問題。例えば、外国の公園って道路から全て見渡せて広々としていますね。でも、日本のは団地の北側の日陰にあったり、やたら植え込みが多くて、犯罪の隠蓑になる場合もあります」

――神戸の酒鬼薔薇事件もそうでしたね

「そう。地上ですら人間工学的な都市計画ができてないのに、地下でそれができるのかというのは大きな課題です」

 実は、欧米では都市の地下は災害用シェルターとしてけっこう大規模に開発されている。それが可能なのは、地下が固い岩盤であるからだ。

「だから、日本のように柔らかい土壌での大深度利用は世界の注目を集めているんです」(陶野さん)

 そこには様々な課題がまとわりつく。大深度にトンネルや施設が林立した場合の都市計画作り、大量の建設残土の処理、地盤沈下、地層の風化防止のための空気の遮断、防災、法律の見直し作業等々。

 従来の地下でも、過去に、静岡市の地下街で、ガス漏れに引火しての爆発事故で237名死傷者、北陸トンネルで200台もの車の追突炎上事故、炭坑では、爆発のたびに人がいるのに水没させて鎮火するなどの問題が発生している。

「だから、微生物問題も含め、結論としては、アクアラインのように徐々にやるしかない。アクアラインは土が柔らかすぎて、工事が1年以上延びたけど、その間に技術開発して完成したんです。いきなり地下都市ではなく、徐々に深くしていって、近未来に結果的に大深度に達すればいいと思うんです」(陶野さん)

 現時点で大深度での具体的事業案はほとんどないが、それが出てくるのは、法律が施行される来年2001年以降のことだろう。21世紀、鉄腕アトムの世界は実現するのだろうか。未知の分野での、環境保全と開発の折り合いをどうつけるのか。今後の開発の動向を見極めたい。

ーー記事ここまでーー


●今にして思うこと

 この取材の裏話ですが、中村議員意外にも、複数の関係者が「研究を重ねるほど、この大深度法は核廃棄物の埋設をにらんでいると確信している」と証言しています。

 また、中村議員の土曜会でお会いした岐阜県東濃地区の井上さんは今も反核の活動家として活動中ですが、その東濃地区は日本一のウラン鉱床地帯であり、リニアの計画ルートでもあります。井上さんが代表を務める 「多治見を放射能から守る会」 では、2014年3月に岐阜県環境影響評価審査会に「リニア中央新幹線のウラン対策についての要望書」と題した要望書を提出しています。
 いわば徹底した環境調査と情報公開を求めたものですが、東濃地区では今
・核廃棄物の埋め立てのための研究(住民は、将来、実際に埋め立てることを恐れている)
・核融合実験(重水素と重水素を強制的に衝突させる実験)が今年か来年から始まる。
・そして、リニアのトンネルがウラン鉱床にぶつかる可能性

 と、けっこうな数の核関連の懸念が起こっています。

 ともあれ、大深度に話を戻せば、リニア山梨実験線では大深度はありません。大深度からの騒音、振動、電磁波、そして大深度に空間を作ることでの微生物の問題など、本当に問題があるかないかは、「予測する」ではなく、実際に山梨で実験と実証をするべきでした。
 それがないままの事業認可はやはり住民には腑に落ちないものがあると思います。

(本来ならば、本記事には写真をつけたいところですが、プリント写真を書棚から探して、それをスキャンしてデジタル化するのに時間がかかるため、今回は見送りました。見たいという方が複数いれば、近日中にアップします)

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